サッカークリスマスで思い出したが、12月22日の日本経済新聞朝刊に以下記事が掲載されていた。各大学で、スポーツを通じた地域貢献活動、産学連携が進んでいる。180万円のスポンサー費用が多いか少ないかは、広告代理店に勤務する自分でも、正直、よくわからない。ただ、社会人の一歩手前、就職活動を控える、大学スポーツこそ、スポンサー企業との関係を通じて、選手が社会性を身につける貴重な機会が生まれると思う。（もちろん、スポンサーの業種によりますが…）
■（フットボールの熱源）大学の地域貢献、協賛よ呼ぶ
18日に全日本大学選手権の初戦を突破した高知大のユニホームには高知銀行など３つのスポンサー名が入っている。昨年秋からの３年契約で、協賛金の総額は年に180万円。これによって、遠征時などの部員の自己負担が軽くなった。支援の手が挙がったのは、昨年夏の総理大臣杯で準優勝したからだけでなく、選手たちが週２回行っている少年少女サッカー教室が評価されてのことでもある。教室を始めたのは2002年。イングランドリーグのイプスウィッチで１年間、指導者研修を積んだ野地照樹監督が、そこで目にした地域に根ざしたスポーツに共感し、選手たちに開催を呼びかけた。 「高知大サッカー部ができる一番の地域貢献はサッカー教室を開くことなんです」。今では120人もの子どもを相手にサッカー部員が指導している。このほか、幼稚園や小学校での巡回指導も実施している。 野地監督は「大学を中心に地域のスポーツ文化を育てていけたら、いいんですが」と話す。頭の中には、いずれ「高知大ＦＣ」のようなものをつくって、下部組織も持つという構想もある。 そんな野地監督の嘆きが一つ。18日に続き、23日の準々決勝も戦う国立の西が丘サッカー場では、ユニホームにスポンサーを付けていると、10万５千円を徴収される。興行として試合をしているわけではないが、プロと同じように広告行為とみなされるのだ。貴重な協賛金から２試合で計21万円を払うことになったのだから何とも悲しい。 経費を切り詰めようと、高知からバスで上京しているという話を聞くと、ますます気の毒になる。もし国立競技場での決勝に進むと、さらに31万５千円を取られる。地域のスポーツを振興するには、クリアしなければならない問題がまだまだある。（吉田誠一）→日経電子版 便利です。
―省略― 高知大サッカー部が練習に加えて力を入れてきたのが「地域貢献」だ。２００２年から毎週月曜と水曜の練習後、幼稚園児から小学６年生までを集めた「少年少女サッカー教室」を開いてきた。実藤選手は「教えることで基本に立ち返り、プレーにもプラスになる」という。 この活動や全国大会での活躍が評価され、昨年１２月には高知市の地元企業３社のユニホームスポンサーがついた。胸に高知銀行（年間１００万円）、背中に幼児教育教室などの「にっしん」（同５０万円）、左袖に高知自動車学校（同３０万円）で、１２年１１月までの３年契約だ。 全日本大学サッカー連盟によると、インカレにスポンサー名の入ったユニホームで臨むのは、出場１６校のうち高知大と筑波大だけ。野地監督は「遠征費などの助けになり、部員の負担が減った。ありがたいこと」と感謝する。 しかしスポンサー名入りユニホームは「動く広告」とみなされ、使用料が必要になる。同連盟によると、高知大と鹿屋体育大との１回戦の会場になる西が丘サッカー場（東京）が１０万円。勝てば準々決勝も西が丘だ。決勝会場の国立競技場は３０万円で、決勝に進めば計５０万円の持ち出しになる。野地監督は「使用料は痛いが、もちろん優勝を狙う」と笑った。 →詳細コチラ
最近思う。アイディアを考えるだけなら誰にでもできる、ただ、そのアイディアを実現する「アイディア」が難しい。
【所要時間：15分】やりたいこと、やれること、沢山ある。
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